超党派で構成されたプロレス、格闘技等を支援する組織「超党派 格闘技(プロレス・総合格闘技等)振興議員連盟」の設立総会が19日、都内で行われた。

 会長にはプロレスラーで文科相も歴任した自民党の馳浩衆院議員(59)が務め「コロナ禍で団体などがバラバラで、海外からの外国人の迎え入れなどの相談があった。何かあったときに健全な興行、選手の安全を守るため、いつでも相談できるような超党派で格闘技好きの先生方に声をかけた」と設立の経緯を説明した。

 さらに「プロレスのほうも一つの親睦団体のようなものを作って、そろって『こんなことに困っている』となれば、社会的な認知度、しっかりした業界だと思われるんじゃないかと思う」とプロレスや各格闘技団体に注文をつけた。

 これに対し、総会に出席した新日本プロレスの大張高己社長(46)は「前回もご指摘ありまして、ここに集まった7団体で業界団体を、ゆるやかながら組織する準備をしています」と語った。

 RIZINの榊原信行CEO(57)も「格闘技の歴史をコロナで絶やすことなく、コロナが明けた後も業界でも手を携えてやっていきたい」と、連盟の設立を機に業界の結束を誓った。