総合格闘技初の審判養成機関が誕生 JMOCは底辺拡大につながるか

2018年05月31日 16時30分

JMOCの首脳陣は総合格闘技界に改革をもたらせるか

 総合格闘技(MMA)の現役審判員有志が主体となり設立された「一般社団法人 日本MMA審判機構(JMOC)」が30日に都内で会見を行い、格闘技イベント「RIZIN」などで審判員を務めている豊永稔会長(39)が事業内容を説明した。

 会見には日本ブラジリアン柔術連盟理事で審判部長も務める植松直哉副会長(39)と、清和大学准教授の松宮智生副会長(52)も出席。各MMA団体のルールやレギュレーションを第三者機関として精査し、監修と認証を行うほか、技能向上のための研修や審判資格の認定、等級の制度化などを目指すことを発表した。

 中でもJMOCが力を注ごうとしているのが、新たな審判員の育成だ。豊永会長は実施を予定している審判希望者の講習会について「誰にでも門戸を開きたいと思っています。格闘技経験のない人でも、審判になれるようなものにしたい。将来的には“審判学校”のようになっていけば、と思っています」と力強く話した。

 国内のMMA審判員はライセンス制ではないため、その正確な人数は把握されていない。豊永氏は国内に約50人の審判員が存在すると推測しながら、特に地方での人材不足が顕著であることを力説。早期の“学校設立”を目指す意気込みを語り「ルールの理解や試合を止めるタイミングといった安全面が第一ですが、ほかにも試合中の所作やお客さんに見えやすい位置取りだったり、いろいろ覚えないといけないことはあります」と指導内容の一端を披露した。

「修斗の地方大会で会場をお借りして講習会をすることも考えている」と私案を明かした豊永会長。新たな試みがMMAの底辺拡大につながるか、注目だ。