韓国のオリンピック委員会を兼ねる大韓体育会が、東京五輪の選手村で使用される福島産食材を懸念して給食センターを稼働させている中、韓国紙「朝鮮日報」は、米紙「USAトゥデー」の記事を引用して米国も選手向けに食事サービスを行っていると報じた。

 USAトゥデーによると、米国オリンピック・パラリンピック委員会は、都内に給食センターを設置。開幕に先立ち約32トンの飲食物を空輸し、27日間で計7000食用意するという。国外生活の食事面のストレスをできる限り減らし、選手のパフォーマンスを最大限引き出すのが目的だ。

 朝鮮日報が、このような報道に至ったのは理由がある。福島産食材を避けるため給食センターを設置したことで、日本国内の反響が大きくなったからだ。同県の内堀雅雄知事は「科学的データなどの事実をきちんと把握していない。誤解と偏見をなくし、正しい情報を認識してもらうことが風評払拭の本質だ」と語っていた。

 つまり米国も同じことをやっていると言いたいわけ。実際、同紙は「日本は米国が自国選手団に食事を提供するという話に対しては特に反応をしていない」と指摘しているが、ネット上で「目的が違うのだから当たり前」と突っ込まれている。