【東京五輪】スポンサーは「世間の反発とリスクを見ている」 海外の専門家が指摘

2021年06月01日 18時54分

五輪スポンサーはコロナ禍での宣伝活動を模索しているという

 海外のスポーツマーケティングの専門家が、新型コロナ禍で中止の機運が高まる東京五輪のスポンサーの現状について「世間の反発とリスクを見ている」と指摘した。

 東京五輪を巡るスポンサーの現状について、インド紙「ファーストポスト」は「ウイルスへの懸念に対する世論の反対と観客の入場禁止の可能性により、日本のスポンサーにとって頭痛の種となっている。約60の日本企業がこのイベントに過去最高の33億ドル(約3630億円)を投じたが、パンデミックのため1年延期された」と説明。そのうえで、専門家の見解を報じた。

 カナダのゲルフ大学スポーツビジネスリーダーシップ国際研究所のノーム・オライリー所長は日本のスポンサー企業について「非常に厳しい状況にある。スポンサーが求め、必要としているのはファンによる五輪への高い関心だ」と現状では開催反対の声が圧倒的に多いため、広告効果に疑問符がつくと指摘する。

 また、スポーツブランディングの専門家でコンサルティング会社「ブランニュービュー」のジョン・デービス社長は日本のスポンサーが「世間の反発とリスクを見ている可能性がある」と世論の反発を恐れ、思うようにプロモーションができていないと分析。「スポンサーは依然として、感動的なスポーツのストーリーを伝える方法を見つけ出そうとしているのではないか」と新型コロナ禍でのスポーツにおける宣伝方法を模索しているとした。

 中止を求める声が日に日に高まる中で、スポンサー企業も苦しい立場を強いられているようだ。

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