東国原英夫氏がIOCの〝健康被害リスク同意書〟を「ベネフィットだけ取る貴族遊びの典型」と痛烈批判

2021年05月30日 15時28分

東国原英夫氏

 元宮崎県知事でタレントの東国原英夫(63)が30日、自身のツイッターで、選手に同意書を求めるIOC(国際オリンピック委員会)を痛烈に批判した。

 東国原氏は「IOCは東京オリパラ参加選手に『健康被害リスクは自己責任』という同意書提出を義務付ける。『猛暑や感染症による健康被害や死亡に至る可能性』があるとIOCは言う」と切り出した上で「いざと言う時の訴訟対策であろう」と指摘。

 続けて「選手に自己管理をしろ、仮にその選手や関係者から感染拡大してもIOCには責任は無いという事。リスクは取らない、ベネフィットだけ取る貴族遊びの典型」とバッサリと斬り捨てた。

 同意書は五輪憲章や反ドーピングなどのルール順守を署名付きで誓約させる書類のこと。

 IOCは、東京五輪について(1)コロナやその他の感染症、猛暑により健康被害や死亡に至る可能性がある(2)リスクを軽減する具体的な対策を取る、などに同意を求めるとしている。

 大会組織員会によると、五輪とパラを合わせた来日関係者は約7万8000人。同意書まで求められる選手には相当な覚悟が必要のようだ。

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