東京五輪のオフィシャルパートナーである朝日新聞が、26日付の紙面で「中止の決断を首相に求める」と題した社説を掲載し世界各国メディアが驚きを持って報じた。

 ロイター通信は「今夏大会に協賛するオフィシャルパートナーの朝日新聞は26日の社説で、東京五輪・パラリンピックの開催中止を決断するよう『冷静に、客観的に周囲の状況を見極め、今夏の開催の中止を決断するよう菅首相に求める』と菅義偉首相に呼びかけた」と伝えた。

 するとAP通信も同様に報道すると、世界各国メディアも敏感に反応。。英国高級紙「インデペンデント」は「日本の主要紙、朝日新聞が五輪中止を求める」と題して報じた。また同国高級紙「ガーディアン」も「大会の公式スポンサーである朝日新聞は、新型コロナウイルスがまだまん延している間は公衆衛生を優先すべきだと述べている」とした。

 そのほかオーストラリア、米国などの主要紙もいち早く取り上げ関心の高さをうかがわせた。やはりスポンサーが中止に言及するということは、やはり中止へ流れをさらに加速させるのだろうか。