コロナ禍で窮状…プロレス・格闘技界が国会議員とタッグ結成の狙い

2020年11月20日 11時00分

設立総会に出席した馳議員(右手前)と榊原CEO

「超党派 格闘技(プロレス・総合格闘技等)振興議員連盟」の設立総会では、国会議員とプロレス・格闘技関係者が一堂に会した。

 会長の馳浩衆院議員は「(新型コロナウイルス感染拡大の影響で)プロレス、格闘技などたくさんの興行が行えなくなり、団体や選手からも何とかなりませんかと。しっかりした業界なんだと思わせる働きかけをしていきたい」と設立に至った経緯を説明した。

 関係者の中には「政治家のパフォーマンスでは?」「まとまるのは無理」という懐疑的な見方もある中、大きな期待を寄せるのが格闘技イベント「RIZIN」だ。設立総会に出席した榊原信行CEO(57)は本紙の取材に「(新型コロナ禍で)業界団体の横の連携がないことのダメさを思い知らされた。RIZINだけが陳情に行っても弱いですし」と語る。

 特に外国人選手が参戦できない現状から「費用がかさむ自主的なPCR検査や、外国人入国の際の14日待機などの難しさなど、どうしても非五輪競技で対策が後回しにされてしまっていたので、その辺のレギュレーションも決めるとか。業界が一つになって動ける機会になれば」と力説する。

 さらに「日本は五輪、非五輪競技に隔たりがある。国民がやっているのは非五輪競技が多い。(キックの)那須川天心も極真(空手)がベースだし。そういう人たちに向けた管理団体として、日の丸をつけて金メダル取れという部分だけではないという視点を持っていただきたい」と要請した。

 これまで何度も統一組織の試みはあったが、プロレス・格闘技界は足並みを揃えることができなかった。政界とのタッグで窮状を乗り越えられるか注目だ。