緊急事態宣言が解除され、一般社会だけではなく、テレビ各局もドラマやバラエティー番組などの収録を再開させつつある。とはいえ当然ながら、コロナ禍前の状態にすぐ戻ることはあり得ない。企業からの広告収入は大激減が予想され、それが制作費削減、ひいては芸能人のギャラにも跳ね返ってくるのは必至だ。減額ショックが大きいのが売れっ子たち。レギュラー番組を多数持つ有吉弘行(46)やマツコ・デラックス(47)人ごとではない――。(金額は推定)

「この半年以内にGP(ゴールデン・プライム)帯で1時間あたり数百万円のギャラを手にしていた芸能人のほとんどが、急激な収入減に見舞われる」と指摘するのは大手広告代理店関係者だ。

 新型コロナウイルスの感染拡大で2~5月の間、各局は番組収録を中止、もしくはリモートという形で対応してきた。テレビを主戦場にしてきた芸能人は、4月分のギャラが3割減、5月以降は4割減といわれているが、これからは、さらに容赦ない冬の時代が到来しそうだという。

「コロナ禍で企業は売り上げが激減しています。第2波への備えもしなければならず、当然民放局の広告出稿を削減せざるを得ません。近年、番組の制作費は縮小傾向にありましたが、今後さらに少なくなるのは必至です。もう芸能人に多額のギャラを支払う余裕はありません」(同関係者)

 ただでさえ、テレビ局を取り巻く状況は厳しい。今年3月に電通が発表した「2019年日本の広告費」によると、インターネット広告費が2兆1048億円(前年比19・7%増)と、テレビ広告費の1兆8612億円(同2・7%減)を初めて抜いたのだ。

 それに加えてコロナが直撃。危機感をあらわにした民放テレビ局は、生き残りをかけた番組編成を行わざるを得なくなっている。レギュラー出演者のギャラ値下げ、もしくはクビ切りに着手することになるのだ。

 あるテレビ局幹部がこう声を潜める。

「まず、高額ギャラの芸能人から値下げ交渉が始まる見込みです。例えば、バラエティー番組の出演料が1本当たり300万円からのウッチャンナンチャンの内村光良や、160万円からの有吉弘行、200万円~の所ジョージ、170万円~の坂上忍や140万円~のマツコ・デラックスあたりですね。コンビもそう。2人で500万円~のダウンタウン(松本人志・浜田雅功)や、くりぃむしちゅー(有田哲平・上田晋也)、180万円~のバナナマン(設楽統・日村勇紀)が対象になりそうです」

 どのくらいの減額幅になるかは、各芸能人の需要や好感度、番組の時間帯など「総合的に判断することになる」と同関係者は言うが、「仮にですが半額を提示して、どれだけの芸能人が承諾してくれるか…。じゃあ、3分の1だったら? おそらく、ほとんどの芸能人は応じられないのではないか。話がまとまらなければ、レギュラー番組は打ち切りという話になってくるでしょう」と予測する。

 バラエティー番組だけではなく、ドラマやドキュメンタリーなど、聖域を設けず、見直し作業が行われるようだ。

 そんな中、台頭してきそうなのが、EXIT、宮下草薙(みやしたくさなぎ)、3時のヒロイン、ハナコら「お笑い第7世代」をはじめとする若手芸人たちだという。

「ギャラは1本10万円以下で起用できますからね。知名度があってネットとの親和性も高い彼らは非常に魅力的。世代交代の大きなうねりとなっていくのは間違いありません」(別のキー局関係者)

 テレビ界の勢力図は様変わりすることになりそうだ。