吉本「FA制度」がきっかけ…障害者アスリート争奪戦が起こる?

2014年08月16日 11時00分

「FA制度」をアピールする石井

“笑いの総合商社”吉本興業が、アスリートによる地域のスポーツ振興を目指す「ふるさとアスリート制度」、略して「FA制度」を始めることを決定。14日、発表会見を都内で行った。

 これはプロやアマチュアのトップアスリート、障害を持つアスリート、またはスポーツ経験のある一般人市民らを「ふるさとアスリート」に認定。その後自治体や学校、企業などに派遣して、スポーツの指導などを行うというものだ。会見には、元メジャーリーガーで今年から吉本の社員になった石井一久(40)が出席。FA制度について「将来、五輪選手が出てきてくれることを願っている。2020年の東京五輪という短いスパンではなく、10年、100年と続く制度を目指します」と真剣に話した。

 吉本は10年以上前からアスリートのマネジメントを行っているが、本格的にスポーツビジネスを手掛けるのは初めて。「これからビジネススキームは考える」(広報)と言うようにまだ手探り状態だが、芸能プロのスポーツビジネス参入に、果たして勝算はあるのか?
 他の芸能プロ関係者は「ポイントは障害者アスリートでしょう」と指摘する。「東京五輪開催が決まり、多くの大手芸能プロが『スポーツビジネス参入のチャンス』と捉えている。吉本さん以外も参入を狙っているが、五輪に出場するような著名なアスリートはみんなエージェントがいて周囲を固められているから、所属してもらうのは難しい」

 そこで白羽の矢が立つのが、パラリンピックに出場する障害者アスリートだという。

「障害者アスリートは知名度の割に、世界的に活躍する人が多い。そういった人たちをメディアへの露出などで支援できれば、障害者スポーツの認知度アップにもつながる。アスリートにもメリットが大きい」(同)

 今後は障害者アスリートの争奪戦に発展するかもしれない。