捜査の手はブラッター会長にまで及ぶという。ＦＩＦＡ（国際サッカー連盟）の汚職問題がのっぴきならない状況になっている。今回のスキャンダルでは「ようやく」という思いと同時に「なぜ今になって」という思いがある。

　なにしろ五輪を上回る世界最大規模の大会を、わずか２０人そこそこの人間の投票で決めていたのだから、そこに巨額の利権が絡まないハズがない。それはＦＩＦＡがあからさまに金儲けに走り始め、テレビ放映権料を数千億円単位にまで高騰させた２００２年Ｗ杯ごろから顕著になってきたのだと思う。０２年Ｗ杯は日本と韓国が招致を争って、共同開催となった大会である。

　この０２年の日韓Ｗ杯はいろいろな意味で後味の悪い大会となったが、今にして思えば、日本の招致活動はあまりにバカ正直で、稚拙だったというしかない。当時、日本のＷ杯招致活動を取材していたが、今でも印象に残っているのはサッカー協会幹部を中心とした日本の招致委員会の口グセだった。

　たとえば、それは招致のライバル国の韓国を相手にして「スポーツマンシップ」とか「正々堂々」。さらには「スポーツの世界に政治を持ち込んではならない」とまで言っていた。日韓共催の噂が流れ、それについて聞いても「ＦＩＦＡの規約に単独開催と書いてある。共同開催なんてあり得ない」と言い切っていた。しかし、政治の世界以上に金と利権にまみれたＦＩＦＡ相手に、クリーンな精神を前面にして活動していたのは、今にして思えばお笑いぐさだったとしか言うしかない。まさに竹やりで戦車に立ち向かっていたようなものだろう。

　１９９６年５月３１日、最終的に日本はＦＩＦＡの政治決着の前に「日韓Ｗ杯」という共同開催をのまざるを得なくなっていたのはご承知の通り。当時事務局長をしていたブラッター氏が９８年に会長に就任して以来テレビの放映権料は、高騰し続け、その総額２５００億円とも言われている。日本の放映権料で言えば、１７年前のフランス大会の８０倍だ。たとえブラッター会長が辞任したとしても、ＦＩＦＡが一度手にした巨額の利権を手放すはずがない。賄賂や汚職は減っても、顔ぶれが変わっても「スポーツマフィア」というＦＩＦＡの本質はそう簡単には変わらないだろう。

　日本は２０２６年Ｗ杯開催に名乗りを上げているというが、やはりクリーン＆スポーツマンシップを貫くのか。それとも「大人の行動」に出るのだろうか。

（編集顧問・原口典彰）