巨人 143試合開催なら“査定班”のパニック終息か

2020年03月26日 16時30分

五輪延期には前向きな原監督だが…

 泥沼の“査定パニック”も回避となるのか――。東京五輪の開催延期に伴い、ペナントレースの中断期間に未消化試合が組み込まれる方針となり、143試合を開催できる公算が大きくなった。巨人のフロントが最も危惧していた懸案の一つが、実は公式戦が短縮された際の年俸調整。水面下ではすべての契約書の見直しまで行われていたそうで…。 

 今夏の五輪開催が見送られたことで、球界が抱える一大懸案が解消に向かいそうだ。当初の開幕予定だった3月20日から取りやめとなった試合が、7月21日から8月13日までの中断期間などに振り替えられることが濃厚となったためだ。

 巨人の原辰徳監督(61)は五輪の延期には「残念だけど、致し方がない」とした一方で、中断期間がなくなる可能性については「(五輪が延期になった以上)そっちの方がむしろ自然なのかなという気がします。幸いという言い方はないかもしれないけれども、その部分の時間がたぶん使える状況になると思う。それは決してプロ野球にとって悪いニュースではない」と言葉を選びながら前向きに語った。

 全球団共通の“悲願”でもある143試合の実施。その道筋が見えてきたことで、巨人の球団内にもちょっとした安堵感も広まっている。公式戦が削減されれば、オフの来季契約交渉が大荒れ必至となるためだ。

 仮に公式戦が100試合しか行えなければ、未消化の43試合分の年俸を一律でカットする事態も想定される。経営サイドとすればチケット収入などの収益が激減するため、減額は譲れないところだろう。一方の選手側も簡単に首を縦に振れるかは不透明で選手会の反発も予想される。いずれにしても、球団と選手会による話し合いは相当な時間を要する案件となるに違いない。

 そして、最も難解なのは選手個々が球団と交わす契約の特約事項があるケースだ。例えば、イニング数や打席数、出場試合数など、一定の数字をクリアすることで支給される「出来高(インセンティブ)」は、シーズン143試合を前提としているものがほとんど。ただでさえ事細かな条件がある上に、前提となる“分母”が変われば、条件に見合った算出はより難しくなる。143試合の開催は“死守”したい一線だったわけだ。

 巨人ではFA選手や助っ人を多く抱えており、球界関係者によれば「あらゆる事態を想定して、巨人ではすでにどの選手にどんな契約があるかを大急ぎで洗い直したそうです。それはもう大変な作業だったと聞いています」という。

 もちろん、すべては「4・24開幕」が大前提。今後も予断を許さないが、五輪延期は各方面に影響を与えている。