プロ野球の12球団代表者会議が11日、東京都内で行われ、来季の交流戦を現行の24試合制から18試合制に削減することで合意した。セ・リーグ側は現行の試合数について2連戦で移動日をはさむことから、日程が間延びする点を問題視。加えて日本代表・侍ジャパンの国際試合を行う11月の日程に余裕を持たせるための解決策として18試合制への変更を要求していた。こうしたセ側の主張に24試合制の維持を要望していたパ・リーグは押し切られる格好となった。

 18試合制は各カード3試合となり、隔年で本拠地と敵地で3連戦を戦う形に変わることから、球界内では「あまりにも急に変え過ぎじゃないか」の声も少なくない。実際に日本野球機構(NPB)内部でも、試合数減による余波が懸念され始めている。

 交流戦の冠協賛スポンサー社は2005年の開始1年目から日本生命が継続している。ところが日生側は「寝耳に水」だったようで本紙の取材に対し「NPBからまだ何の説明も受けていない」(広報部)とコメント。来季に関しても「まだ何も決まっていない。(18試合制について)説明を受けてから検討します」と現状で白紙とした。

「交流戦の冠スポンサーは重要だ。交流戦優勝チーム(3000万円)やMVP(200万円=それぞれ今季)への賞金を用意してくれる点がメリットなのは言うまでもないが、大事なのは交流戦というイベントそのものに優良企業の冠がつくこと。日本生命さんのような超大手の優良企業は今のご時世になかなかいない」(NPB関係者)。優良企業が離れればプロ野球の衰退を印象付けてしまうだけに、スポンサー問題は深刻だ。

 楽天の星野監督は「交流戦の数が減るというのは“野球界が後退した”と思われる」と危機感を募らせている。プロ野球は合理的な日程と引き換えに、新たな難題を抱え込んでしまったようだ。