米スポーツサイト「ジ・アスレチック」は２０日（日本時間２１日）、１２月１日（同２日）に失効する労使協定と、それに伴う２０２７年シーズンのロックアウトの懸念が、現在の移籍市場に与えている影響について分析した。

　今オフの特徴は１０年を超える超大型契約は結ばれておらず、高年俸の短期契約、１年ごとのオプトアウト（契約破棄）条項付帯がトレンドだ。メッツと３年総額１億２６００万ドル（約１９９億円）で合意したボー・ビシェット内野手（２７）がその代表だ。

「大規模なロックアウトの脅威をフリーエージェントが恐れていないことを最もよく示す例だろう」と指摘する。アストロズと３年５４００万ドル（約８５億３０００万円）で契約した今井達也投手（２７）や、パドレスと３年７０００万ドル（約１１０億６０００万円）で再契約したマイケル・キング投手（３０）らも同じだ。

　一方、市場の冷え込みが懸念される中、同サイトはある球団幹部の冷静な分析を紹介している。「チームはロックアウトを検討しているようだが、丸１年間なくなると考えているところはほぼない。市場は過去数年と大きく変わっていないと思うが、それがおそらく最も良い指標だろう」

　実際、１２月２日以降のロックアウト突入はほぼ確実視されており、ドジャースなどの巨額補強を受け、サラリーキャップ制導入案などが最大の争点となる見通しだ。選手会の反発は必至、ストライキに発展する可能性もある。

　しかし、近年のピッチクロック導入の成功や、歴史的な激戦となった昨年のワールドシリーズを経て、ＭＬＢは現在「かつてない好循環の波」に乗っている。こうした背景から、１９９４年のような最悪の事態を予想する声は少ないようだ。

　９４年は６月にオーナー側がサラリーキャップ制を提案したが、選手会側が拒否。８月１２日にストライキに突入、レギュラーシーズンの残り試合全て、プレーオフ、ワールドシリーズが中止され、９５年の開幕が予定から１か月近く遅れた。その結果、多くのファンを失った。悲劇を繰り返すことは絶対に避けたい。