2030年万博の開催地が28日(日本時間29日)、パリで開催された博覧会国際事務局(BIE)総会でリヤド(サウジアラビア)に決定。ローマ(イタリア)と釜山(韓国)は落選となった。韓国メディアはサウジの「オイルマネー」に敗れたと伝えている。

 BIE公式サイトが報じた投票結果は、リヤド119票、釜山29票、ローマ17票で、リヤドの圧勝となった。リヤドは「変化の時代 共に将来を見通した明日へ」をテーマに、30年10月1日から31年3月31日まで開催する予定。

 近年、資金力を背景に29年の冬季アジア大会など大型スポーツイベント誘致やサッカーのスター選手獲得で注目されるサウジ。その勢いに敗れた韓国の中央日報日本語サイトは「釜山が『オイルマネー』を超えることができず涙を飲んだ」と記した。

 朝鮮日報も「『オイルマネー』を前面に押し出して一足先に名乗りを上げていたサウジアラビアとの差を縮めることはできなかった」。東亜日報が6月に報じたところによると、サウジは万博への78億ドル(約1兆1388億円)の投資を明かしたという。「サウジは『オイルマネー』を背景にマーケティング攻勢をかけている」と報じていた。

 かつて韓国は国際イベントの招致外交で強さを見せた。1988年ソウル五輪を巡っては、国際オリンピック委員会(IOC)総会の地で委員たちを囲い込み、有力視された名古屋に煮え湯を飲ませた「バーデンバーデン(ドイツ)の奇跡」が名高い。02年サッカーW杯でも国際サッカー連盟(FIFA)内部の対立構図を利用し、先行する日本を猛追して共催に持ち込んだ。

 その韓国がオイルマネーに完敗。左派系紙ハンギョレのサイトは「官民の力量を総動員したが惨敗」「脆弱な外交力・情報力があらわに」などと報じた。

 釜山に対しては、尹錫悦政権との円滑な関係を背景に「日本政府が支持へ」と日本の一部メディアが報じていた。