女優でグラビアアイドルの杉本有美（２５）が前所属事務所を相手取り、未払い分のギャラの支払いを求めて係争中だ。「雑誌の表紙・グラビアに起用すれば売り上げが上がる」といわれた人気者で、最近は女優としても知名度を高めているだけに、ファンは心配だろう。

　杉本が求めているのは２００７～１２年の５年間に未払いとなっているギャラ計２０００万円。だが、前事務所側は未払い額は計５４０万円だと反論している。

　事情を知る芸能プロ関係者は「杉本は１２年の１１月まで所属していた前事務所を辞め、翌月から現在の事務所所属になっています。新事務所の代表は前事務所の杉本の担当マネジャー。移籍に伴って精算をしようとしてモメたようで、ここまではよくある話。ただ、裁判ざたにはめったにならないのが普通ですけどね」という。

　芸能人の移籍やギャラにまつわるトラブルは表面化するのはまれだが、業界ではよくある話だ。

「グラドルの場合は同じ立場で定期的に他事務所所属のコと仕事をすることが多く、給料も言い合うので、どのくらい天引きされているかわかる。給料が安い方は『移りたい』となる。でもそれなりに売れてないと、受け入れてくれない」（某グラドル）

　昨夏に判明した安室奈美恵（３７）の移籍騒動はさる１月１３日、エイベックス傘下の事務所に所属が決定し、収束したが、安室側は前事務所に「印税配分や報酬の割合を上げてほしい」と要求し、今のままでは「奴隷契約」（後に謝罪して取り消し）と表現するなど、衝撃が走った。

　歌姫・安室でさえ、こうなのだから、他の芸能人はどうなのか。ポスト壇蜜ともいわれる橋本マナミ（３０）は「月給１５万～１６万円」とバラエティー番組で公言。記者がこれまで聞いた他の複数のグラドルも、平均的な答えは「給料は月１０万～１５万円くらい。とても生活できないのでバイトしてます」というのが実情だ。

　一般の読者から見ればこれでは「芸能人がかわいそう」「搾取する事務所＝ワル」と見えるだろう。だが、経営者から見ると、受け止め方は１８０度変わってくる。

「マネジャーなどスタッフの人件費などをはじめ、新人タレントを売り出す際のメディアへの働きかけなど、新人がお金を稼ぐようになるまでには相当の費用がかかる。メディアに取り上げられても最初はパブ扱いですから、ノーギャラ。本当に収入になるのは番組や雑誌などのレギュラーの仕事が取れてから。やっと売り上げを上げるようになって『未払いだ』と言われたら、事務所としては『お前にいくら使ったと思ってるんだ！』となりますよ」（某経営者）

　歩合制の事務所の場合、最初の契約で「『売り上げの数十％を事務所の収入とし、残りをタレントの取り分とする』などと、簡単な取り決めを交わすケースが多い」（某マネジャー）が、経理は事務所側が行うため、タレント側は自分の働きでいくら純利益が出ているか知らないのが実情だ。

　このため、冒頭の杉本のように、いったんトラブルになれば、前事務所と見解が分かれるのだ。

「経営側から言えば、移籍するなら、大リーグやプロサッカー選手の契約中の移籍のように、旧球団やクラブに移籍金が支払われるならいいが、芸能事務所はそう杓子定規にはいかない。金額は話し合いですね。補償金などの名目で旧事務所に支払われることになるのがほとんど」（別の芸能プロ経営者）

　大手やアイドルの事務所は月給制を取り入れているところもある。タレントには売り上げにかかわらず、月々定額が振り込まれる。視聴率女優となった米倉涼子（３９）や綾瀬はるか（２９）、和田アキ子（６４）は今も月給制とされる。

「ドラマやＣＭなどで想定以上の売り上げがあった場合は、ボーナスとして処理されているようです」（芸能プロ関係者）

　事務所とタレント、お互いの信頼関係が最も重要なのは言うまでもない。